2016年度工学院大学 建築学部まちづくり学科
現代まちづくり論(Theory of Modern Urban Design and Planning)[3P16]
2単位 星 卓志 教授 [ 教員業績 JP EN ]
- <授業のねらい>
- 都市及び地域が抱える多様な課題を理解したうえで、それらに対処する都市政策理念、都市計画手法等を学習することを基本とする。まちづくりの概念を、都市化の進展に伴う負の側面を打開することと、国や地域が抱える経済社会的課題の打開に都市が貢献することの両面でとらえ、それらの動向について歴史的概観と国際比較、さらに近年強まりつつある市民の関わりについて確認することを通して応用的な知識を習得する。
- <受講にあたっての前提条件>
- ●「まちづくり論」、「都市計画」を受講していることが望ましい。
- <具体的な到達目標>
- ●「まちづくり」の概念を理解するとともに、その多様な具体例についての知識を身につける。
●現代の我が国の都市が抱える課題について理解する。
- <授業計画及び準備学習>
- 1.ガイダンス
2.「都市」についての基本認識 都市とは何か、都市の魅力、都市化の効果と弊害等について考え、自分なりの見解を見いだす。 準備学習:このことについて、独自に考えメモとして整理しておく。 3.都市化の過程及び現代都市が抱える課題の諸相とそれらへの対応手法、取組み事例等 近代都市計画がいかなる過程で成立したかについて理解する。 準備学習:このことについて、1、2年次の関連授業の復習をしておく。 4.アメリカにおける都市の構造をめぐる議論 我が国都市計画が強く影響を受けているアメリカ合衆国における都市の構造をめぐる議論の歴史を理解する。 準備学習:ジェイン・ジェイコブスの「アメリカ大都市の死と生」について調べておく。 5.日本における近年の都市問題 不動産バブル、中心市街地問題、郊外住宅地問題等、高度成長期以後の都市問題について背景、現象等について理解する。 準備学習:中心市街地問題について調べる。 6.コンパクト・シティ論 近年の都市問題への対応としてのコンパクト・シティ論について、背景、必要性、取組み事例等について理解する。 準備学習:コンパクト・シティについて調べる。 7.「都市計画」と「まちづくり」 「都市計画」とは何か、「まちづくり」とは何かについて対比的に理解する。 準備学習:都市計画について既に履修した授業内容を復習する。 8.東日本大震災被災地における復興の取組み 東日本大震災の被災地における復興の取組みを概観し、小規模都市の再生のあり方を考える。 準備学習:さまざまな市町村の震災復興計画をホームページから閲覧する。 9.アメリカ諸都市におけるコミュニティ・プランニング 近年、重要性が増している市民主体のまちづくりについて、先進的取組みが行われているアメリカの事例を学ぶ。 準備学習:アメリカの都市計画の仕組みについて都市計画の教科書等で学習する。 10.日本の都市計画法における手続き 法定都市計画がどのような決定手続き規定となっており、その中で市民の意見がどのように反映され得るのかを理解する。 準備学習:可能な範囲で独自に調べる。 11.「空間」と「場所」 人びとの記憶や経験が蓄積された「場所」の概念について、「小樽運河保存運動」、「鞆の浦埋め立て架橋計画」、「国立マンション訴訟」等の事例を参照しながら考える。 準備学習:可能な範囲で独自に調べる。 12.都心のまちづくりの具体的取組み(札幌)ー1 札幌の都心まちづくりの実践について詳細に学ぶことを通して、行政のまちづくり実務の最新状況を理解する。 準備学習:札幌市の人口、面積、地勢等について調べる。札幌市ホームページの「都心まちづくり」および「都市計画」のページを閲覧する。 13.都心のまちづくりの具体的取組み(札幌)ー1 札幌の都心まちづくりの実践について詳細に学ぶことを通して、行政のまちづくり実務の最新状況を理解する。 準備学習:札幌市の人口、面積、地勢等について調べる。札幌市ホームページの「都心まちづくり」および「都市計画」のページを閲覧する。 14.学習成果の振り返り 準備学習:前回までの総復習を行う。
- <成績評価方法>
- 毎回の授業に提出を求めるコメントシート、小テスト等の平常点及び試験期間に実施する学期末試験により評価する。平常点と期末試験の評価割合は、おおむね5:5とし、合計100点満点のうち60点以上を合格とする。
- <教科書>
- 指定教科書なし。
授業の中で必要な資料を配布する。
- <参考書>
- 指定参考書なし。
- <オフィスアワー>
- 火曜日 16:30〜17:00 (新宿校舎 A-2616)
- <学生へのメッセージ>
- 都市計画やまちづくりの概念を再確認するとともに、現代の日本の都市が抱える課題を総合的に理解できるものとなります。このことは、単体の建築を扱う上においても非常に重要なものとなります。
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