△物理学概論Ａ（Introduntion to Physics A）[3214]

＜学位授与の方針＞

◎	1. 基礎知識の習得
	2. 専門分野知識の習得
	3. 汎用的問題解決技能
	4. 道徳的態度と社会性
	5. 創成能力

＜授業のねらい＞

建築学部の学生として必要な物理学の基礎知識を身につけることをねらいとする。
物理学は世界を科学的に理解するための基本的な学問のひとつである。
物理学の対象となる現象は広範囲に及ぶ。身の回りの現象をはじめとして，宇宙から素粒子に渡るが，これらを理解する根底には共通する基本原理がある。それは案外に簡明で，森羅万象の理解を助け，広い分野で不可欠の基盤となっている。
物理学概論Aでは力学の基礎的な内容を理解する。

＜受講にあたっての前提条件＞

高校数学全範囲の知識を前提とする。自身の理解に不安がある場合には前期に開講される「基礎数学」を履修して内容を理解し，かつ今期開講されている「微分積分I」を履修すること。
高校で物理を習得していることは必ずしも前提としない。

＜具体的な到達目標＞

１．物理量の単位や次元の概念の習得し，さまざまな単位の間の換算ができるようになること。
２．力学の基本法則について理解し，その内容を説明できること。
３．自由落下や単振動などの現象について，基本法則をもとに計算できるようになること。
４．運動エネルギーとポテンシャルエネルギーの概念を理解し，エネルギー保存則について説明できること。
５．剛体の力学的な扱い方を理解すること。

＜授業計画及び準備学習＞

1. 序論。基礎的な概念。SI単位系。
準備学習 復習：高校での物理のテキストを開いてみてどのようなことを学んだか見てみる。
予習：教科書の付録を予習する。
2. 物理量と単位。スカラー量とベクトル量。密度。
準備学習 復習：課題用紙No.1を解いて提出する。
予習：教科書1.1-1.4節を予習する。
3. 微分の活用。速度と加速度。
準備学習 復習：課題用紙No.2を解いて提出する。
予習：教科書1.5節を予習する。
4. 積分の活用。速度と加速度。
準備学習 復習：課題用紙No.3を解いて提出する。
予習：教科書1.6節を予習する。
5. 質量と質点の概念。地上での重力。抗力と摩擦力。力のつりあい。
準備学習 復習：課題用紙No.4を解いて提出する。
予習：教科書2.1-2.3節を予習する。
6. 力学の基本３法則。運動方程式の活用。
準備学習 復習：課題用紙No.5を解いて提出する。
予習：教科書2.4節を予習する。
7. 等加速度運動。放物運動。
準備学習 復習：課題用紙No.6を解いて提出する。
予習：教科書2.5.1-2.5.2節を予習する。
8. 単振動。
準備学習 復習：課題用紙No.7を解いて提出する。
予習：教科書2.5.4節を予習する。
9. 力学の保存則。仕事。
準備学習 復習：課題用紙No.8を解いて提出する。
予習：教科書3.1節を予習する。
10. 運動エネルギーとポテンシャルエネルギー。
準備学習 復習：課題用紙No.9を解いて提出する。
予習：教科書3.2節を予習する。
11. 運動量と角運動量。質点の衝突。
準備学習 復習：課題用紙No.10を解いて提出する。
予習：教科書3.3-3.4節を予習する。
12. 剛体(1)。剛体の静力学。
準備学習 復習：課題用紙No.11を解いて提出する。
予習：教科書5.1,5.3節を予習する。
13. 剛体(2)。剛体の重心，慣性モーメント。
準備学習 復習：課題用紙No.12を解いて提出する。
予習：教科書5.2,5.4節を予習する。
14. 剛体(3)。剛体の運動（回転軸固定）。
準備学習 復習：課題用紙No.13を解いて提出する。
予習：教科書5.5節を予習する。
15．学習成果の確認（期末試験）
準備学習 前回までの総復習を行うこと

＜成績評価方法＞

成績は，期末試験および平常点により評価し，評価の割合は２：１である。
平常点は，毎週配布し，提出を求める課題用紙の内容で評価する。
Grade D以上のものに単位を認める。

＜教科書＞

「理工系物理学講義（改訂版）」加藤潔（培風館）

＜参考書＞

指定参考書なし。
特に指定しません。数冊の本を見比べることでより理解が深まりますので、各自学習支援センター、図書館、書店などで探してみてください。

＜オフィスアワー＞

水曜3限，1W-331室。電子メールを活用し，予約すれば，指定時間以外でも対応する。

＜学生へのメッセージ＞

担当者ホームページ(http://www.ns.kogakuin.ac.jp/~ft82039/)に講義に関する詳細な指示，試験などに関する連絡、講義資料や昨年度の試験問題などを提示しているので各自確認しておくこと。オフィスアワー以外の担当者への質疑や面談の予約は電子メールで行なうこと。