2011年度工学院大学 建築学部

人文・社会科学の基礎B(K)[4119]

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2単位
長谷川 憲 教授  
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小野  一 准教授  
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勝田 由美 准教授  
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吉田 賢一 教授  
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最終更新日 : 2012/03/09

<授業のねらい及び具体的な達成目標>
 本科目は、総合文化科目を構成する社会科学の諸領域を紹介し、社会科学を本格的に学ぶための基礎知識・方法論など、社会科学的な考え方を習得することにより、2年次以降、総合文化科目を学ぶための基礎を確立することを目的とする。

<授業計画及び準備学習>
(1)講義の概要・担当教員の紹介(長谷川、吉田、勝田、小野)、自然科学・人文科学・社会科学とは(小野)
 :学問研究は、通常、自然科学、人文科学、社会科学に大別されるが、その中で社会科学はどのような特性を持つのかを理解する。
 なお、シラバスを通読し、学生便覧を持参すること。
(2)比較を通して学ぶ多様性と普遍性(小野)
 :比較研究は、分析手法であるのみならず、「多様性と普遍性」をめぐり価値観がゆれ動く現代社会を読み解く手がかりともなる。
(3)経験から科学へ〜〜政治学の場合(小野)
 :日常の経験から抽象して理論体系を構築することは社会科学に共通することだが、その実例を政治学を題材に紹介する。
(4)専門分化と総合〜〜学際的研究の可能性(小野)
 :「学際的研究」分野である国際関係論を通じて学問的視野を拡大し、学問発展における「専門分化と総合」を理解する。
(5)「社会」の認識と社会学の誕生(勝田)
 :コント、スペンサーの「社会有機体説」や「社会進化論」を手掛かりに、社会学の前提となる「社会」の認識について学ぶ。関連して「社会主義」にも言及する。
(6)社会学の対象と方法(勝田)
 :ウェーバー、デュルケムの紹介を通じ、社会学の対象と、「実証」「理念型」など社会(科)学に特徴的な方法論について学ぶ。
(7)社会学的研究のケーススタディ(勝田)
 :社会学的調査・研究の先駆的事例としてデュルケム『自殺論』をとりあげ、因果関係の設定、統計調査による実証、モデル(「理念型」)の構築などについて学ぶ。
(8)社会科学としての経済学と経営学(吉田)
 :経済科学と経営科学、ふたつの学問分野の類似点と相違点について概説する。なお、手持ちの百科事典や辞書などの該当部分を通読しておくこと。
(9)市場経済の確立とアダム・スミス(吉田)
 :産業革命をへて確立した近代経済の特徴について、経済学の始祖・スミスに学ぶ。なお、ウィキペディアなどで、スミスの生涯と業績を通観しておくこと。
(10)市場経済の爛熟とケインズ(吉田)
 :20世紀以降の経済はどのようなものか。18世紀との基本的相違について概説する。なお、ウィキペディアなどで、ケインズの生涯と業績を通観しておくこと。
(11)法学から法律学へ〜〜不文法と成文法の違いの意味(長谷川)
 :人文科学・社会科学諸領域と法学・法律学との関係、正義と法との違い、法から法律への発展の意味を考える。
(12)憲法の誕生〜〜地域や教会の法から国家の法へ(長谷川)
 :近代国家の成立と、憲法を頂点とする法体系が整備されることの意味を考える。
(13)市民生活における法の変化〜〜近代法から現代法への変化(長谷川)
 :市民社会の成立・不成立の問題と現代的変容の中で、法の役割を考える。何故、遵法意識・コンプライアンスが問題になるのか、倫理感だけではだめなのか、を考える。
(14)法の国際化と21世紀の法の諸問題(長谷川)
 :国際化の進行の中で、国際機構・国家・地域における法の役割の変化について考える。
(15)学習成果の確認(長谷川、吉田、勝田、小野)

<成績評価方法及び水準>
 講義期間中に4回以上行われるレポートなどと平常点を総合し、60点以上に達した場合に単位を与える。4名の担当教員は、25%分の評価を行う。

<教科書>
 使用しない。

<参考書>
 講義中に指示する。なお、担当教員が推薦する「総合文化科目選択ガイド」に掲げる本を事前に読むことが望ましい。

<オフィスアワー>
 木曜2限目、講師室または1号館314室で対応する。個々の担当教員への質問や相談については、それぞれの担当教員のシラバスまたは次のサイト(http://www.ns.kogakuin.ac.jp/~wwf1018)を参照すること。

<学生へのメッセージ>
 講義中の話は、しっかりと聞き、備考の事前学習の項で指摘した作業をして下さい。質問は、いつでも受け付けますので、講義の前後、オフィスアワーを利用して下さい。
 より本格的な学習のため、2年次以降、他の総合文化科目を続けて聴講することが望まれます。

<備考>
【準備学習】として、配布物やノートは、必ず次回の授業までに再整理や再確認をし、内容はもちろん、漢字や語句も含めてわからないところがないようにしておくこと。ウィキぺディアなどインターネットのサイトを利用して下調べをする際は、必ず図書館などで原典にあたり情報を確認すること。

<参考ホームページアドレス>
http://www.ns.kogakuin.ac.jp/~wwf1018

 

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